本サイトの運営会社であるジェイアール東日本企画(jeki)では、
移動空間=Out Of Homeにおける可能性を研究し、さまざまなプロジェクトを実施しています。
生活者を移動者へ。そして移動空間をマーケティング空間へ。
Move Design Labは、移動の視点から生活者を眺めつつ、
新たな課題解決を企てるjekiのプランニングチームです。
Move Design Lab(MDL)のミッションは以下の3つに集約されます。
デジタルシフトに新型コロナウイルスが加わり「移動減少社会」が加速していくなか、
新しい移動をいかに生み出すことができるか。進化する移動空間でマーケティングをいかに仕掛けていくか。
MDLでは独自の調査で“移動の真実”を定点で観察しながら、“次の一手”を構想しています。
そして移動者の視点からOOHメディアの未来についても探求しています。
移動の視点から生活者を深く知り、
コミュニケーション戦略を構想する。
MDLではリサーチ等を通じて、生活者(移動者)を詳細に把握しています。
そこで得られた“移動の真実”から、コミュニケーション戦略のあり方について構想しています。
また、企業各社様には具体的なコミュニケーションをご提案差し上げています。
OOHの潜在能力を引き出す、
独自のクリエイティブ戦略。
生活者の日常空間を支配し、半ば強制的にアテンションを奪うOOHは、広告が忌避される現代でも変わらずパワフル。デジタルサイネージの普及で表現の自由度が高まるOOHですが、他のメディアとは明らかに視聴環境が異なっています。OOHは独自のクリエイティブ表現について模索してゆくべきフェーズにあると私たちは考えています。
MDLでは無数のOOHクリエイティブを観察する中で、いくつかの成功の法則を導き出しました。その知見に基づき、移動シーンの生活者(移動者)の視線を奪って離さない、OOH独自のクリエイティブ戦略をご提案いたします。
jekiでは独自の調査を行いデータを収集し、より効果的なメディアプランニングを実現しています。
本項目では、そのリソースの一部をご紹介します。
1995年から3年毎に実施しているjekiオリジナルの大規模統計調査です。
首都70km圏および関西圏の生活者約2万6千人(2019年度調査)の日常生活における移動をデータ化し、大都市圏のマーケティング基本情報として活用しています。特に、鉄道移動に詳しい調査であることから、駅・路線の利用実態把握から交通広告効果推計まで、説明力のある交通広告プランニングを可能としています。
調査エリア |
首都70km圏調査エリア
東京・千葉・神奈川・埼玉のほぼ全域、茨城・栃木・群馬・山梨の一部
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関西圏調査エリア
大阪全域、滋賀・京都・兵庫・奈良・和歌山の一部
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標本数 | およそ18,000サンプル | およそ8,000サンプル |
実施時期 | 実施年の5月下旬~6月上旬で、土曜日から翌週日曜日までの連続9日間 | |
調査対象 | 12歳(中学生)~74歳男女個人 | |
調査方法 | インターネット調査 | |
抽出方法 | 層化一段抽出 | |
調査内容 |
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jekiでは、より効率的で説明力のあるプランニングを実現するため、独自開発のメディアプランニングシステムを活用しています。
駅消費研究センターは、2012年書籍「移動者マーケティング(日経BP )」の刊行当初より、「買うを移動から考える」という移動者を戦略的ターゲットとしたマーケティング論を展開してきました。
さらに近年は、日々の暮らしの中で駅における購買行動や消費行動はどんな意味(≒価値)を持つのか、さらに、その意味を受けとめるべき駅商業施設が具備すべきものは何か・・・・・などを、徹底した生活者視点から調査・研究しています。
駅消費研究センターでは、企業や商業施設側の視点ではなく、あくまで購買行動・消費行動の主体となる生活者側(移動者側)の視点から、生活者・移動者の心理と行動を調査研究しています。
ここでは特にOut Of Homeに関連が強いと思われる研究事例をピックアップしてご紹介致します。
「EKISUMER」は、駅消費研究センターが年に4回発行するマーケティング情報誌です。
ここでは、広い意味でOut Of Homeに関連する特集号をピックアップしてご紹介致します。
昨今、テクノロジーの進化によってさまざまなツールによるデータの捕捉が可能になり、交通広告や屋外広告の広告効果を可視化したいというニーズが高まってきました。
そのような背景を踏まえ、Universal OOHでは、スマホの位置情報データなどを活用して、リアルタイムに交通・屋外広告の効果を可視化する取り組みを行っております。具体的には、リアルタイムの延べ広告接触者数(Viewable Impression)やその性・年齢の内訳などの数値を見ることを検証中です。
今後ともクライアントのニーズや技術革新、業界の動きを見据えながら、更なる取り組みの深度化を図ってまいります。
※こちらはイメージです