「公益社団法人日本鉄道広告協会」「一般社団法人日本広告業協会」及び「関東交通広告協議会」の3団体は、交通広告アカウンタビリティ向上を目的に2013年5月『交通広告共通指標推進プロジェクト』を立ち上げ、交通広告効果の共通指標整備を進めています。
調査結果から得られた「広告到達率」(調査対象広告を“掲出期間内”に「見た」または「見たような気がする」と回答した人の割合)から、「交通広告車両メディア共通指標推定モデル」「交通広告駅メディア(駅ポスター)共通指標推定モデル」を策定しました。このモデルに広告出稿条件を当てはめることで、広告到達率を推測することができます。
今回、2021年度版『交通広告車両メディア共通指標推定モデル』が発表されました。2021年9~10月に実施した調査では、2019年度と比較して「電車内でSNSをする」と回答した人の割合が大きく増加する一方、広告到達率も大きく上昇していることが分かりました。
参考:https://www.j-jafra.jp/common/pdf/2023_01_shihyo.pdf
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